近年、美容室やサロンの倒産件数は過去最多を記録しており、経営者にとって無視できない状況になっています。
「美容室やサロンの倒産が増えているって本当？」「自分の店は大丈夫なのか？」と心配になるかもしれません。
実際2024年4月〜2025年2月の倒産件数は197件と、過去最多の数となっています。
倒産を避けたい、なるべくリスクを減らして安定した運営を続けたいと考える方も多いはずです。
この記事では、主な倒産の原因、事前にできる対策を紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
美容室・サロンの倒産は過去最多
美容室やサロンの倒産件数が、過去最多を更新しています。
帝国データバンクの発表によると、2024年4月〜2025年2月の期間で倒産件数は197件にのぼり、前年同時期の156件よりも多くなっています。
引用元：帝国データバンク
美容室が倒産する原因とは？
ここからは、美容室が倒産する主な原因について紹介します。
理由が明確になれば、対策も立てやすくなります。
- コスト増加
- 競争激化
- 人手不足
- 利益率が低い
- リピート率が低い
- 集客ができていない
- 客単価が低い
まずは自分のサロンがどれかに当てはまっていないか、ひとつずつ確認してみましょう。
コスト増加
最近は、美容資材や水道光熱費など、必要なコストがどんどん上がっています。
その結果、売上に対してコストが占める割合が増え、利益が少なくなっています。
帝国データバンクの調査によると、過去5年間でヘアケア用品の価格は、14〜16％も上昇しています。
材料費や水道光熱費以外にも、家賃や人件費も増加傾向にあります。
競争激化
今や美容室の店舗数は、全国で約27万店もあります。
ちなみにコンビニは全国に約7万店あり、馴染みのあるコンビニと比べても4倍近い数です。
新規出店も多く、お客様の取り合いになってしまうエリアもあります。
差別化やリピート戦略がしっかりしていないと、埋もれてしまう可能性も高くなります。
人手不足
美容業界はスタッフの離職率が高いのが課題です。
ホットペッパービューティーの調査によると、3年以内に辞める人が約40％もいるとのことです。
せっかく育てたスタッフが定着しないケースも少なくありません。
人手が足りないと、施術や接客の質が保てなかったり、予約を受けきれずに売上のチャンスを逃してしまったりと、現場は常にギリギリの状態になります。
「常に少人数で回している」「いつも採用に困っている」と悩むオーナーも多いのではないでしょうか。
離職率が高いと、採用や教育にかかるコストも大きく、経営にとっては見過ごせない負担となります。
そもそもの利益率が低い
美容室は材料費や人件費、家賃などの経費がかかりやすく、どうしても利益が残りにくい業種です。
実際の利益率は7〜10％程度とされています。
例えば100万円の売上があった場合、実際の利益は7~10万程度です。
利益率が7%を下回ると、売上に対する利益がますます少なくなり、経営を続けるのがかなり厳しくなる可能性もあります。
リピート率が低い
「初回は来てもらえたのに、次につながらない…」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
安定経営のためには、「新規30％・既存70％」のリピート率が理想とされています。
施術の満足度はもちろん、次回予約のご案内やLINEでのリマインドなど、アフターフォローの工夫もリピート率を左右する重要なポイントです。
リピート率が低いと、常に新規集客に追われることになり、広告費や集客の手間もかさみがちです。
集客ができてない
新規のお客様が増えないと、いくらリピート率が高くても売上は伸びづらくなります。
以前は美容ポータルサイトを使った集客が主流でしたが、今はInstagramやGoogleマップの検索・口コミなど、集客経路が多様化しています。
こうしたオンラインでの集客手段に対応していないと、新規集客が難しくなっていき、結果的に売上が伸び悩む原因となることもあります。
客単価が低い
売上が伸び悩んでいるサロンの中には、客単価が全体的に低く設定されているケースもあります。
帝国データバンクの調査によると、2024年度（12月時点）のカット代全国平均は約3,700円ですが、この5年間での上昇率は約4％しかありません。
材料費や人件費が増えているのに、カット代金はほぼ横ばいのため、利益も残りにくい状態になっています。
そのため、料金設定を見直したり、メニューの組み合わせや追加提案を工夫することが、利益確保のカギとなります。
倒産を防ぐためにできること
ここからは倒産しないための対策を紹介します。
- コスト削減する
- 従業員の定着率を上げる
- リピート率を改善する
- 競合との差別化をする
- 値上げをする
- DX化で無駄な作業を効率化する
コスト削減する
まずは、日々かかっているコストを見直してみましょう。
家賃やテナント費は、契約更新時などに交渉できる場合もありますし、広告宣伝費も効果が薄いものは思い切ってカットするのも有効です。
また、美容資材の使い方にムダがないかを見直すだけでも、月単位でのコスト削減につながります。すぐに始められるところから取り組むのがオススメです。
従業員の定着率を上げる
離職が多いと、採用や育成のたびにコストが発生し、経営にとっても大きな負担になります。
まずは従業員の負担を減らす工夫が大切です。
例えば、施術中の電話対応をなくすために、ネット予約やLINE予約を導入すると、働きやすさがグッと上がります。
また、定期的に面談を行い、現場の声に耳を傾けることで、スタッフが感じているちょっとした不安や不満に気づくことができます。
そうした声を拾って改善することで、従業員の働きやすさが向上し、長く安心して働ける職場づくりにつながります。
リピート率を改善する
リピート率が低いと、せっかく新規集客してもお客様が定着せず、売上が安定しません。
まずは、新規30%、既存70%のリピート率を目指してみましょう。
施術の質や接客の雰囲気はもちろん、来店後のLINEフォローや、次回来店を促す一言がリピートにつながります。
満足度を高める工夫を少しずつ取り入れてみてください。
競合との差別化をする
競合が多い今、自分たちのサロンの「強み」を明確にすることが大切です。
例えば「パーマが得意」「メンズ専門」など、得意な施術やターゲットをしっかり絞ることで、技術も洗練され、口コミや紹介にもつながりやすくなります。
まずは自分たちの強みを明確にして、その強みを活かせるような差別化を考えてみましょう。
値上げをする
原材料や人件費が上がっている今、値上げもひとつの選択肢です。
ホットペッパービューティーの調査によると、美容室では500〜1,000円程度の値上げが多く、お客様も受け入れている傾向があります。
過度に心配せず、適切なタイミングでの価格見直しを検討してみてください。
DX化で無駄な作業を効率化する
業務の中には、デジタル化することで負担を大きく減らせるものがあります。
例えば、電話予約をLINEやネット予約に切り替えると、施術中の対応が減り、誰でも対応しやすくなります。レジ業務も「セルフレジ」を導入することで効率化が可能です。
もちろん、システム導入には初期コストがかかりますが、長期的に見ればその分は回収できます。
早めに取り組むことで、受付専任のスタッフを減らしたり、少人数でもお店がまわるような体制を整えられます。
人手不足に悩んでいるサロンこそ、将来を見据えて今のうちに導入を検討することが大切です。
POSレジで収支を把握する
経営改善や倒産回避のためには、まず「何をどれくらい改善するか」を明確にする必要があります。
ただ何となく経費を削る、売上を伸ばすといった漠然とした対策では、なかなか効果が出ません。
そのためには、今の経営状況を正しく把握し、数字に基づいた判断を行うことが欠かせません。
そこで重要になるのがPOSレジの活用です。
POSレジを導入すれば、お客様ごとの来店履歴や購入メニュー、売上や経費の内訳など、サロンの経営状態をデータとして「見える化」できます。
経営の土台をしっかり整えたいと考えるなら、まずはPOSレジを導入し、数字をもとに改善できる体制をつくることが第一歩です。
美容室に特化したPOSレジ「Salon de Net（サロンドネット）」
POSレジに興味はあるけど、「結局どれがいいの？」と悩んでいる方もいるかもしれません。
そんな方にオススメなのが、美容室・サロンに特化したPOSレジ「Salon de Net（サロンドネット）」です。
Salon de Netは、美容室経営に必要な来店数・売上・メニューごとの収益などをしっかり把握できます。
さらに、LINE予約・ネット予約・電子カルテといった他のサービスとの連携にも対応しています。
必要に応じて、連携用のサービスを追加することもできるので、これから店舗をもっと良くしていきたいと考えている方にもぴったりです。
実際に多くの美容室で活用されていて、Salon de Netの数値をもとに業務改善やスタッフ育成を行い、成果につなげた事例も出ています。
経営の基盤を整える第一歩として、ぜひ検討してみてください。
まとめ
今回は、美容室やサロンの倒産が増えている背景と、経営を安定させるための対策について紹介しました。
倒産の主な要因には、コストの増加、人手不足、リピート率の低下などがあり、どれも日々の経営に直結する課題です。
こうしたリスクを減らすためには、コスト削減や差別化、価格の見直しに加えて、DX化やPOSレジの活用が欠かせません。
特に「Salon de Net（サロンドネット）」のような美容室専用のPOSレジは、売上や顧客情報を可視化できるため、根拠のある経営判断がしやすくなります。
データを活かして改善を重ねたい方、接客や施術にもっと集中したい方は、ぜひ導入を検討してみてください。
